地震の揺れに強い家の特徴
地震の揺れに強い家には、次のような共通の特徴があります。
●住宅の形状がシンプル
●平屋建て
●土地の地盤が強い
●地震に強い住宅構造(耐震・制震・免震) など
大きな地震の際に被害を最小限に食い止める手立てとなるのが、住宅の構造です。そのため、家を建てる前に耐震・制震・免震構造について詳しくなっておきましょう。
●住宅の形状がシンプル
●平屋建て
●土地の地盤が強い
●地震に強い住宅構造(耐震・制震・免震) など
大きな地震の際に被害を最小限に食い止める手立てとなるのが、住宅の構造です。そのため、家を建てる前に耐震・制震・免震構造について詳しくなっておきましょう。
住宅の耐震・制震・免震構造の基礎知識
耐震・制震・免震というワードを耳にしたことがあっても「どれも似たようなものでは?」とイメージするかもしれません。しかし、それぞれ違ったアプローチで地震対策を講じています。
耐震構造
耐震は、耐力壁や筋交いなどで建物自体を強くして横揺れに耐える構造です。制震や免震よりコストが抑えられるため、戸建て住宅の地震対策におけるメジャーな方法となっています。
一方、耐震構造では制振や免振構造と違って揺れ自体を小さくすることはできません。地震の揺れが建物に直接伝わり、ダメージが蓄積しやすいデメリットがあります。
一方、耐震構造では制振や免振構造と違って揺れ自体を小さくすることはできません。地震の揺れが建物に直接伝わり、ダメージが蓄積しやすいデメリットがあります。
制震構造
建物を制震構造にする場合、地震のエネルギーを吸収する装置「ダンパー」を建物内部に備え付けます。ダンパーは揺れによって生じる建物のゆがみを吸収する働きがあり、建物自体への損傷も軽減できます。
ただし、軟弱な地盤の土地に制震構造の住宅を建てても、充分な効果が期待できません。ダンパーの設置場所や数によっても制震力が左右されます。
ただし、軟弱な地盤の土地に制震構造の住宅を建てても、充分な効果が期待できません。ダンパーの設置場所や数によっても制震力が左右されます。
免震構造
免震の場合、建物と地盤を力学的に切り離す構造になります。建物と基礎の間にゴム状の免震装置などを設置し、地震の揺れをダイレクトに伝えないようにするのです。そのため、建物が揺れにくく、家具の転倒も防げます。
優れた地震対策である免震構造ですが、耐震や制震より高価です。建築後も免震装置の定期点検や交換が必要なため、ランニングコストがかかります。
優れた地震対策である免震構造ですが、耐震や制震より高価です。建築後も免震装置の定期点検や交換が必要なため、ランニングコストがかかります。
戸建て住宅の地震対策は「耐震」が重要
一般的な戸建て住宅の場合、地震対策には耐震構造が向いています。耐震性の確保は建築基準法によって定められており、これから新築する住宅は耐震の基準をクリアしなければなりません。耐震性が低いと、建物の倒壊だけでなく命も危険にさらされるでしょう。安心安全に暮らすためにも、耐震について知識を頭に入れておく必要があります。
耐震には程度別に1~3等級まである
耐震性の高さは、等級で区分されています。具体的にどのくらいの揺れに耐えられるのか、表にまとめました。
耐震等級3
建物の倒壊・崩壊のしにくさ:
震度6強~7相当の1.5倍の力が加わっても、倒壊・崩壊しない
建物への損傷の生じにくさ:
震度5強相当の1.5倍の力が加わっても、損傷が生じない
震度6強~7相当の1.5倍の力が加わっても、倒壊・崩壊しない
建物への損傷の生じにくさ:
震度5強相当の1.5倍の力が加わっても、損傷が生じない
耐震等級2
建物の倒壊・崩壊のしにくさ:
震度6強~7相当の1.25倍の力が加わっても、倒壊・崩壊しない
建物への損傷の生じにくさ:
震度5強相当の12.5倍の力が加わっても、損傷が生じない
震度6強~7相当の1.25倍の力が加わっても、倒壊・崩壊しない
建物への損傷の生じにくさ:
震度5強相当の12.5倍の力が加わっても、損傷が生じない
耐震等級1
建物の倒壊・崩壊のしにくさ:
震度6強~7相当の力が加わっても、倒壊・崩壊しない
建物への損傷の生じにくさ:
震度5強相当の力が加わっても、損傷が生じない
建築基準法では、最低限耐震等級1相当の強度確保が求められています。しかし、耐震等級1では、震度6強~7相当の地震で倒壊しなかったとしても、大きな損傷が生じてその後は同じように住み続けられない可能性があります。
一方、2016年の熊本地震では、最大震度7だったにもかかわらず、耐震等級3の住宅に大きな損傷が見られませんでした。なお、きゅあホームが建築する住宅は、耐震等級3が標準です。独自の耐力壁「R+パネル」を採用し、構造から地震に強い家づくりを行っています。
参考元:国土交通省「新築住宅の住宅性能表示制度ガイド」
参考元:国土交通省「「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書のポイント」
震度6強~7相当の力が加わっても、倒壊・崩壊しない
建物への損傷の生じにくさ:
震度5強相当の力が加わっても、損傷が生じない
建築基準法では、最低限耐震等級1相当の強度確保が求められています。しかし、耐震等級1では、震度6強~7相当の地震で倒壊しなかったとしても、大きな損傷が生じてその後は同じように住み続けられない可能性があります。
一方、2016年の熊本地震では、最大震度7だったにもかかわらず、耐震等級3の住宅に大きな損傷が見られませんでした。なお、きゅあホームが建築する住宅は、耐震等級3が標準です。独自の耐力壁「R+パネル」を採用し、構造から地震に強い家づくりを行っています。
参考元:国土交通省「新築住宅の住宅性能表示制度ガイド」
参考元:国土交通省「「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」報告書のポイント」
住宅の耐震性を確保する構造設計
構造設計とは、地震などに対して建物の安全性を確保するため、緻密に計算して基礎や骨組みを設計することです。その際、以下のような計算を行います。
壁量計算
●壁の量を基準に、地震などの水平力によって建物が倒壊しないかを検証する計算
●耐震等級1に適用
●耐震等級1に適用
性能表示計算
●壁量計算にプラスして、床・屋根・横架材接合部などの強さを検証する計算
●耐震等級2以上に適用
●耐震等級2以上に適用
許容応力度計算(構造計算)
●建物の自重や積載荷重、地震力などを想定して応力(抵抗力)を割り出し、部材が応力に耐えられるかを検証する計算
●耐震等級2以上に適用
同じ耐震等級3でも、許容応力度計算で計算された建物の方が信頼できるといえるでしょう。許容応力度計算はこまかい部分まで計算するため、膨大な時間と知識と労力が必要です。その分、安全性がしっかり確保されている住宅になるのです。
●耐震等級2以上に適用
同じ耐震等級3でも、許容応力度計算で計算された建物の方が信頼できるといえるでしょう。許容応力度計算はこまかい部分まで計算するため、膨大な時間と知識と労力が必要です。その分、安全性がしっかり確保されている住宅になるのです。
福岡県宗像市周辺で起きた過去の地震と災害リスク
福岡市と北九州市の間に位置する、宗像市。都市部へアクセスが良好なことはもちろん、自然に囲まれ、子どもから高齢者まで暮らしやすい環境が整っている点が魅力です。最後に、福岡県宗像市の地震リスクをお伝えします。
宗像市の過去の地震被害
2005年3月20日に起きた福岡県西方沖地震で、宗像市は最大震度5弱を観測しました。宗像市内では、67棟の住宅が一部損壊、重傷者1名・負傷者1名の被害が記録されています。
参考元:福岡県「1.平成17年3月20福岡県西方沖地震による災害」
参考元:福岡県「1.平成17年3月20福岡県西方沖地震による災害」
宗像市で揺れやすいエリア
宗像市と福津市の境には「西山断層帯」が走っています。この西山断層帯でマグニチュード7.3の地震が発生した場合、市内の予想最大震度は6強。ここで、想定震度と目印となる建物や施設を表にまとめました。